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収録データ一覧

(米)有害物質・疾病登録局 相互作用概要(ATSDR Interaction Profile)

(米)包括的環境対応補償責任法(CERCLA)では、ATSDRが、優先有害性物質の人体への影響について適切な情報が提供されているかの評価を行い、同時にその物質が、通常共に使用される物質と組み合わされた場合の人体への影響を測る方法も、可能な限り開発しなければならないと定めている。この要求に従って、ATSDRの毒物担当部門(DT)は、最新の混合物評価方法についてのガイドラインを作成した。それに加えて、ATSDRが特に関心を払っている一部の優先有害混合物に関する相互作用概要(Interaction Profile)も作成した。「相互作用概要」の目的は、(可能ならば)全ての優先有害性混合物と混合物に含まれる化学物質の複合毒性作用の毒性データを評価し、化学物質汚染の公衆衛生に対する潜在的危険性評価の提言を行うことにある。

(米)有害物質・疾病登録局 治療ガイドライン(ATSDR Medical Management Guidelines)

急性の化学物質中毒患者に対する治療ガイドライン(The Medical Management Guidelines for Acute Chemical Exposures-MMGs)は、暴露事故が原因で化学物質に汚染された患者を治療する救急診療部の臨床医や救急医療に携わるスタッフ用にATSDRが作成した。MMGsは、医療スタッフ向けに、効果的に患者の汚染を除去し、医療スタッフおよび関係者を二次汚染から守り、関係者への連絡をとって、効率よく患者を医療施設への運び、患者に対して的確な診断と治療を行う方法が書いてある。

(米)有害物質・疾病登録局 環境衛生公式声明(ATSDR Public Health Statements)

ATSDRの環境衛生公式声明(The ATSDR Public Health Statements-PHSs)は、ATSDRの毒物担当部門によって作成された危険化学物質に関する概説集である。PHSsに含まれる情報は、ATSDRの毒性概要(Toxicological Profiles)の第1章から抽出されたものである。「環境衛生公式声明」のそれぞれが、「毒性概要」の要約の役目を果たす。PHSsは、Q&A形式になっており、危険物廃棄場で見られる有害化学物質に曝露した場合その人体への影響について、もっともよくある質問に答えている。

(米)有害物質・疾病登録局 ToxFAQs(ATSDR ToxFAQsTM)

ATSDRのToxFAQsは、ATSDRの毒物担当部門が作成した危険物質に関する要約集である。ここに含まれる情報は、ATSDRの「毒性概要」と「環境衛生公式声明」から抽出されたものである。それぞれのファクト・シートが、手軽に、容易に理解するためのガイドの役目を果たす。危険物廃棄場で見られる有害化学物質に曝露した場合の人体への影響について、もっともよくある質問の答えが用意されている。

(米)有害物質・疾病登録局 毒性概要(ATSDR Toxicological Profiles)

米国議会の命令書に基づき、ATSDRは環境への危険度が高いと評価された場所の一覧である国家優先リスト(NPL)に収載されている土地で見られる危険化学物質に関する「毒性概要」を作成している。これらの危険化学物質は、それがNPLに収載されている土地で見られる頻度や毒性また人体への危険性をもとにランク付けされている。「毒性概要」は、優先度の高い275の物質リストを元にして作成されている。ATSDRはまた、国防総省やエネルギー省の依頼を受け、連邦関連施設周辺の化学物質に関する毒性概要も作成している。

カリフォルニア環境保護庁・農薬規制部の毒性データ査察概要(California EPA - Department of Pesticide Regulation Toxicology Data Review Summaries)

カリフォルニア環境保護庁農薬規制部毒性医療支局(California Environmental Protection Agency Department of Pesticide Regulation Medical Toxicology Branch)が発行するこの概要には、カリフォルニア州で一般的に使用されている419種類の化学物質と農薬の毒性データの要約が収載されている。

ヒト生殖リスク評価センター(CERHR)の専門家会議報告書

「専門家会議報告書」では、化学物質や混合物の、生殖および人体の発達に対する潜在的有害性について、専門家たちの科学的判断を紹介している。

ヒト生殖リスク評価センター(CERHR)の研究論文

CERHRでは、正式の手続きに則って、選びだされた化学物質の評価を行っており、その中には研究結果の公表も含まれる。NTP-CERHRの研究論文は、その評価の産物である。この論文は3つのパーツに分かれている。(1)NTPの簡潔な報告-入手可能なデータについてのNTPの解釈およびその化学物質が人体の成長および生殖に悪影響を与える可能性についての結論(2)専門家会議の報告書(3)専門家会議の報告書に対する一般からの意見。NTPは、専門家会議の報告書から得られた情報や一般からの意見と同時に専門家会議以降に発表された研究論文を使用して、人体への危険性についての判断を行う。

化学品の危険有害性対応情報システム(Chemical Hazards Response Information System-CHRIS)

CHRISは、危険化学物質の海上輸送中に起きた緊急事態に対応するスタッフが、決断を下すのに必要な情報を提供する目的で、米国沿岸警備隊が作成した。またその中には、緊急事態を回避するための安全手順の策定に有用な情報も掲載されている。これは、海上輸送される化学物質を対象とした情報だが、広範囲の化学物質の緊急事態に適用することが可能である。

(米)環境保護庁による毒性評価(EPA Toxicological Reviews)

このデータベースには、環境保護庁がみずからのプログラムを補助する目的で公開した、同分野の専門家による評価済み毒性概要が含まれている。

(米)環境保護庁 固形廃棄物の物理化学分析方法(EPA SW-846 Methods)

固形廃棄物の物理化学分析方法(Test Methods for Evaluating Solid Waste, Physical / Chemical Methods-W-846)は、(米)資源保護回収法に準拠する分析方法として評価・認可された(米)清掃局の分析・サンプリング方法の公定書である。SW-846は主に、資源保護回収法に準拠した、規制する側とされる側の双方が容認する(ただし必須ではない)サンプリング・分析方法を説明する指針書としての役目を果たす。

危険物質データバンク(Hazardous Substances Data Bank-HSDBR)

(米)国立医学図書館作成のHSDBは、4,500以上の潜在的危険有害化学物質の毒性に焦点を当てた毒性データファイルである。その中には、ヒト曝露値、産業衛生、緊急時の取扱手順、環境運命、法的要求事項やその他の関連事項情報も収載されている。すべてのデータは、核心となる文献、政府の公式文書、研究論文および選びぬかれた一流の雑誌文献から引用されている。HSDBは、科学調査委員会(the Scientific Review Panel-SRP)によって評価される。SRPはデータバンクがカバーする範囲内の主だった領域の専門家たちによる集まりである。

(米)統合的リスク情報システム(Integrated Risk Information System-IRIS)

EPAによって保守・作成されているIRISは、ある環境のなかでさまざまな化学物質に汚染されることで起こる人体への影響情報のデータベースである。 IRISは元来、リスク・アセスメント、決断および法規制関連の作業のために、化学物質について一貫性のある情報が必要だという要求に応えるかたちで、 EPAスタッフ用に開発されたものである。IRISの情報は、毒性学の専門家でなくても判るよう書かれているが、健康科学について多少の知識は必要である。

(米)国家毒性試験プロジェクト 遺伝子組み替えモデル研究の要約(National Toxicology Program Genetically Modified Model Study Abstracts)

これらは公式のGMMレポートの要約である。

(米)国家毒性試験プロジェクト 免疫毒性学研究の要約(National Toxicology Program Immunotoxicology Study Abstracts)

これらは公式のIMMレポートの要約である。

(米)国家毒性試験プロジェクト 長期にわたる研究(National Toxicology Program-Long-Term Studies)

一般の毒性アセスメントにおいて、研究領域と種類は、研究用に選ばれた特定の化学物質について、どのようなデータが必要かということに大きく左右される。 NTPは、長期に渡る研究のための投与量を決める情報を得ると同時に、その化学物質の毒性データベースに具体的に足りない部分に対応するため、適切な毒性研究を行う。一般の毒性スクリーンは、通常米国内の契約した民間研究施設で執り行われる。試験方法には柔軟性があるが、通常これらの試験は、両性のラットまたはマウスを、化学物質または時として物理的因子に14日から90日間曝すことで執り行われる。アセスメントには、ほぼ常に、組織病理学、臨床病理学、それに精子の運動性または発情周期測定が含まれる。小核を有する赤血球の出現頻度の判定は、生体内の遺伝毒性の可能性を測ることで行われ、時には、神経毒性学スクリーンの一環として機能観察試験一式(Functional Observational Battery)が含まれることもある。既存の科学文献で公表された試験結果もしくは初期のNTPの研究が対象となる臓器や組織を示唆している場合には、実験計画は、より詳細な専門的な試験を含む場合もある。また、毒性スクリーンの結果に基づいて実験計画に生殖、遺伝または免疫学的毒性の個別の試験が含まれる場合もある。

(米)国家毒性試験プロジェクト 長期にわたる研究の要約(National Toxicology Program-Long-Term Study Abstracts)

これらは長期に渡る毒性および発ガン性研究レポートの要約である。

(米)国家毒性試験プロジェクト 発ガン性物質報告書-第8、9、10回(National Toxicology Program-Report on Carcinogens(RoC)-Volumes 8, 9, and 10)

かつては「発ガン性物質年次報告書」と呼ばれていた「発ガン性物質報告書」(RoC)は、(米)公衆衛生法の修正第301条に対応して作成されている。 RoCは人体への発ガン性の危険が疑われる薬剤、物質、混合物や化学物質汚染の状況を特定しそれについて述べた情報提供のための科学的な公衆衛生文書である。以下についての有益で実用的な資料としての役割を果たす。(1)リストにある物質の人体および動物に対するガン原生、遺伝子毒性および生物学的メカニズム(2)これらの物質に汚染される危険性(3)汚染の危険を抑えるために米国連邦政府関係機関によって公布された法規制

(米)国家毒性試験プロジェクト 継続的な繁殖研究による生殖評価の要約(National Toxicology Program-Reproductive Assessment by Continuous Breeding Study Abstracts)

これは、公表されたRACBレポートの要約である。

(米)国家毒性試験プロジェクト 短期生殖・発達毒性試験の要約(National Toxicology Program Short Term Developmental and Reproductive Toxicity Study Abstracts)

公表されている短期生殖試験(RDGT)レポートの要約である。この研究の目的は、NTPの短期生殖・発達毒性スクリーン試験計画(Harrisなど 1992)を使用して、EPAにより飲料水汚染の可能性があると特定された化学物質の生殖・発達毒性の概略を評価することにある。

(米)国家毒性試験プロジェクト 短期毒性試験(National Toxicology Program-Short-Term Toxicity Studies)

このデータベースはNTPが公表している毒性報告書(TOX)を収集したものである。ここに収集されているデータのほとんどは、化学物質への曝露期間が 13週間以内の試験によるものである。これらの試験は、(米)食品医薬品局の優良試験所基準規則(米国連邦規則21条第58章)に則って行なわれる。 NTPの毒性試験は、試験結果審査小委員会(Technical Reports Review Subcommittee)による審査を受ける。この小委員会は、毒性報告書の草案をピアレビューするNTPの科学諮問委員会のひとつである。

(米)国家毒性試験プロジェクト 短期毒性試験の要約(National Toxicology Program-Short-Term Study Abstracts)

NTPの短期毒性試験の要約は、公表されたNTPの毒性報告書(TOX)の要約である。

(米)国家毒性試験プロジェクト 催奇形性試験の要約(National Toxicology Program-Teratology Study Abstracts)

NTPが発達毒性学に力を入れ始めたのは、70年代の後半である。その目的のひとつは、多くの人々がさらされる化学物質の発達毒性を割りだすことにある。この場合、出産適齢期の、特に妊娠中の女性が対象となる。だが、実際このような人々を潜在的発達毒性物質に曝し、その結果を見極めることは不可能なので、代わりに人体に対する危険性評価の基準となるような、管理のよく行き届いた動物実験を行なう必要が生まれる。このため、実験の多くは、発達毒性を発見するのみならず、用量反応関係を測定する目的で計画される。このプログラムでは、人間や実験用マウスの生殖器官や実験用マウスの発生中の胚への潜在的毒性影響について評価する広範囲の技術を開発している。実験の目的は、生殖・発達毒性を持つ毒物が影響を与える部位とその働きのメカニズムを理解することである。

ニュージャージー危険物質ファクトシート(New Jersey Hazardous Substances Fact Sheets)

(米)ニュージャージー州保健高齢者福祉省(New Jersey State Department of Health and Senior Services)のHSFSデータベースは、ユーザーにとって読みやすい、要約されたファクトシートを提供している。そこには、1000種以上の化学物質についての危険データ及び安全な取扱手順も含まれている。有害化学物質それぞれに対して、潜在的危険の概略、職場曝露限界値、職場の規制措置、人体への影響(短期および長期)、医師による検査の勧告、流出および緊急時の対応、その他の安全に必要な情報が収載されている。

(米)国立労働安全衛生研究所 急性健康被害に関する書類(NIOSH Immediately Dangerous to Life and Health Documentation)

ここには、NIOSHが急性健康被害(IDLHs)を割りだすために使用している基準及び情報ソースが記録されている。IDLHsは、当初、70年代の中ごろに基準策定プログラム(Standards Completion Program -SCP)の一環として387物質について確定された。SCPは、呼吸器保護具を指定するこを目的としたNIOSHと(米)労働安全衛生局(OSHA)の共同プロジェクトである。

(米)国立労働安全衛生研究所 医療検査(NIOSH Medical Tests)

MEDTESTデータベースは、文献で公表された、OSHAが規制する化学物質に関する具体的な医療検査の一覧である。OSHAが義務付けている検査(2000年7月1日)とNIOSH/OSHAの勧告の最新版が含まれている。

(米)国立労働安全衛生研究所 化学物質に関する労働衛生ガイドライン(NIOSH Occupational Health Guidelines for Chemical Hazards)

許容される曝露限度値、科学的および物理的特性および人体に及ぼす影響データの要約である。そこには、連邦労働衛生規則で定められた特定の化学物質に関する医学的監視、呼吸器保護および人体保護と衛生管理措置についての提言も含まれている。

許容曝露限度値に関するOSHAの意見(OSHA Comments on PELs)

このデータベースは、1989年1月19日54FR2332から抜粋された大気汚染物質プロジェクトに関する最終規則(Final Rule on Air Contaminants Project extracted from 54FR2332 et. seq.)に関するOSHAのコメントから派生している。この規則は(米)巡回控訴裁判所によって差し戻され、この中の限度値は現在効力をもたない。

化学物質毒性データ総覧(RTECSR-Registry of Toxic Effects of Chemical Substances)

RTECSは、かつてNIOSHにより管理運営されていたが、現在はMDL Information Services, Incにライセンス供与されており、15万種類以上の化学物質の毒性情報を提供している。データベースには、物質名、化学物質分類、定義、構造式、CAS 登録番号や刺激性、突然変異性、生殖への影響、催腫瘍性、有毒性、複数回投与の際の有毒性データやレビュー、連邦政府の基準と規則などが含まれており、その中にはNIOSHが勧告している人体に対する曝露限度値および物質に関するEPA、NIOSH、NTP、OSHAの諸活動の情報や(米)全国職業調査(National Occupational Survey)のデータも収録されている。

(米)国立労働安全衛生研究所 分析方法マニュアル(The NIOSH Manual of Analytical Methods-NMAMR)

NMAMは、仕事中に化学物質に曝露される作業者の血中、尿中及び作業場の気中有害物質のサンプリング方法、分析方法をまとめたものである。これらの方法は、OSHAが規定しNIOSHが勧告している最低濃度を検知するだけの検出感度と同時に、曝露限界値を越えた場合には、それに対応できるよう幅を持たせて開発されている。この方法は、NIOSHやその受託業者によって開発、使用されてきたもので、既存の試験手順や評価基準にもとづいて評価されてきた。 NMAMには、品質保証、気中浮遊化学物質をサンプリングする場合の方法、試験方法の開発および携帯用直接目盛り計測器(portable direct-reading instrumentation)についての議論なども含まれている。